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少子高齢化社会とファッションの関わり方【2040年には3割は高齢者】

Fashion

本記事の内容

  • シニア、シルバー世代のファッション
  • 欧米諸国とは違う日本!”これから”のアパレル産業
  • 世界的に見ても特有な日本国内のファッションシーン
  • 需要と供給の成り立たない日本国内のアパレル産業

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シニア、シルバー世代のファッション

シニア・シルバー世代

現在、日本は欧米諸国の約2倍,世界で最も早く高齢化が進んでいます。総務省は2018年9月、65歳以上の高齢者の推計人口を公表した。

人口減少が進むなか、高齢者は2018年9月時点で前年同期を44万人上回る3557万人となり、総人口に占める割合は28.1%と過去最高を更新。70歳以上は2618万人に上り、全体に占める割合は初めて20%を超えて20.7%となった。また、女性の高齢者が初めて2000万人を超えました。
 
 
「2040年には総人口の35.5%が高齢者になる見通し」
日本国内の1/3が高齢者。すぐそこまで迫りくるこの現実にシニア、シルバー世代のファッションはどのように対峙していくのでしょうか。

欧米諸国とは違う日本!“これから”のアパレル産業

アパレル産業

服の売れない時代

ご存知の通り、2018年現在「服の売れない時代」の真っ只中であり、繊維、テキスタイル産業から大手アパレルメーカー、ブランド、小売業まで苦戦を強いられています。
現在、ドメスティックブランドの大半がファッション感度の高い層に向けて洋服づくりを行っています。

デザイナーやそれを志す者の多くはファッション感度の高い層に自分の作った服を着てもらいたいと考えるのが普通でしょう。しかし、高齢化の一途を辿る日本国内において、いつまでも過去のビジネスモデルにしがみ付くのはもう限界なのではないでしょうか。

ブランドの飽和状態

ファッションの専門学校やアパレル関連の仕事に従事した後に自らのブランドを立ち上げ、ファッション感度の高い層を目掛けアプローチをする。

確かにSNS等を通じ、ビジュアル面のみならず、デザイナー自身の発信力を利用したりと、一昔前には手軽にできなかったことが簡単にできる時代ではあります。しかしファッション感度の高い層に向けた国内デザイナーズブランドは飽和状態。狭い範囲で少ないキャパシティを取り合っているのが現状です。

新規のブランドにとっては正に“レッドオーシャン”だと言えます。

世界的に見ても特有な日本国内のファッションシーン

日本国内のファッションシーン

歳を重ねてからもお洒落を楽しみたいと考えているものの、それに見合うブランドがない、商品がないといった方も多く存在しているのではないでしょうか?しかし現在においても、それらを”ニッチ”な産業だと捉えているアパレル関連業者がほとんどです。

若年層であれど、この国が高齢化社会へ進んでいる知識は持ち合わせているにも関わらず、数十年前の価値観、常識を未だに保有し続けることにどんな意味があるのでしょうか。

最近では背の小さい方や、ふくよかな体型の方に向けたブランドを立ち上げ、成功を収めているビジネスモデルも存在しています。

需要と供給の成り立たない日本国内のアパレル産業

日本国内のアパレル産業

“時代”が変われば“ニーズ”が変わり、“ニーズ”が変われば“ビジネス”は変わります。
 
勿論、日本だけでなく先進国では医療の発達により健康寿命が延びています。いち早くこれらの問題に直面することで、現在の慢性的な供給過多を解消でき、日本が世界的にリードする産業が生まれるかもしれません。
 
本記事では『高齢化社会とファッションの関わり方』について書き連ねてきましたが、無論これらは数多く存在する問題の中の一例に過ぎません。

この時代のファッション業界だからこそ、より明確なターゲット像やコンセプチュアルなモノづくりに焦点を当てることも一つの迎合性ではないかと考えます。

石本 遥路

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